住宅を購入する際、必ず確認しておきたいのが、建物の耐震基準です。1981年（昭和56年）に改正された建築基準法によって、耐震基準は大きく変わり、それ以前の基準を「旧耐震基準」、それ以降の基準を「新耐震基準」と呼んでいます。新耐震基準と旧耐震基準では、建物の耐震性に大きな違いがあるため、住宅を選ぶ際には、この違いを理解しておくことが非常に重要です。今回は、新耐震基準と旧耐震基準の見分け方から、それぞれの特徴、住宅選びの注意点まで、徹底的に解説します。まず、新耐震基準と旧耐震基準の違いについてです。旧耐震基準は、震度5程度までの地震に耐えられることを基準としていますが、新耐震基準は、震度6強から7程度の大規模な地震にも耐えられることを基準としています。新耐震基準では、建物の構造だけでなく、地盤の調査や、耐震補強についても規定されており、より安全な住宅を建てることが義務付けられています。また、新耐震基準は、1981年以降の建築確認申請がされた建物に適用されるため、築年数で見分けることができます。しかし、築年数が古い建物でも、耐震補強工事を行っている場合は、新耐震基準と同等の耐震性を持っている場合もあります。これらの情報を参考に、住宅を選ぶ際には、築年数だけでなく、耐震基準の内容をしっかりと確認するようにしましょう。旧耐震基準とは、1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認申請がされた建物に適用される耐震基準です。旧耐震基準では、震度5程度までの地震に耐えられることを基準としていますが、震度6以上の大地震に対する規定は、明確に定められていません。ここでは、旧耐震基準の建物の特徴と、地震に対するリスクについて解説します。まず、旧耐震基準の建物の特徴です。1つ目は、建物の構造が単純であるということです。旧耐震基準では、建物の構造に関する規定が、新耐震基準に比べて緩いため、建物の構造が単純なものが多いです。2つ目は、壁の量が少ないということです。旧耐震基準では、壁の量に関する規定が、新耐震基準に比べて緩いため、壁の量が少ない建物が多いです。3つ目は、地盤調査に関する規定がないということです。旧耐震基準では、地盤調査に関する規定がないため、地盤の弱い場所に建てられた建物も存在します。これらの特徴を踏まえると、旧耐震基準の建物は、地震の揺れに弱く、倒壊するリスクが高いと言えます。次に、旧耐震基準の建物が抱える地震に対するリスクです。1つ目は、大地震に対する耐震性が低いということです。旧耐震基準では、震度6以上の大地震に対する規定が明確に定められていないため、大地震が発生した場合、倒壊するリスクが高くなります。2つ目は、地盤沈下や液状化のリスクが高いということです。旧耐震基準では、地盤調査に関する規定がないため、地盤が弱い場所に建てられた建物は、地盤沈下や液状化によって、建物が傾いたり、倒壊したりするリスクがあります。